シュローダー ESG

いま注目の「ESG」とは

地球環境問題や社会的課題に留意し、ガバナンス(企業統治)が確立している企業は、企業価値の持続可能性が高いと考えられるため、ESG(環境、社会、ガバナンス)は長期的な企業の成長を見極めるうえで、重要な判断材料となっています。

  • ESGとは、環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)の頭文字をとったもので、これら3つの要素に対する、企業の取り組み姿勢に基づき企業価値を評価する、投資の判断基準の一つです。
  • 企業には、顧客や投資家のほか、仕入れ先、従業員、地域社会、環境など、多くのステークホルダー(利害関係者)がいます。目先の利益を優先させ、情報開示を怠ったり、環境・社会との関係などを欠くと、不祥事など企業の信頼を損なうリスクにつながりやすくなります。そのため、企業価値の評価において、財務内容などに加えて考慮すべき非財務情報にESG評価を組み入れることが主流となっています。
  • 質の高いコーポレートガバナンス(企業統治)と社会的責任を両立している企業は、長期的に企業価値の持続可能性が高いと考えられます。したがって、ESG投資はCSR(企業の社会的責任)などとは異なり、社会貢献を目的としているわけではなく、あくまでも長期的に安定した収益成長を目指すための投資手法の一つです。

 

ESG投資の一般的な考え方(イメージ)



※上記はESG投資について一般的な考え方を示したイメージです。

 

ESG-持続的成長の新しい尺度

  • ESG投資は欧州が大きく進んでいます。国連の支援で2006年に発足した、ESGを評価基準とする投資の推進を担う「責任投資原則(PRI)」をきっかけに、欧米の公的年金基金をはじめ、長期運用が中心の機関投資家がESGに配慮した企業に投資する動きが世界で広がっています。
  • 欧米に比べて日本はESG投資が遅れているといわれてきましたが、2015年に世界最大の年金基金で日本の公的年金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)がPRIに署名したことで流れが変わりました。
  • また、安倍政権がコーポレートガバナンス・コードやスチュワードシップ・コードを導入し、日本企業のガバナンスはかなり改善が進んでいます。
  • ESGは企業のガバナンスを改善させ、労働・社会・環境などの対策強化や生産性回復を促し、競争力や経済成長を後押しする、重要な政策手段になると考えます。

 

ESGへの考え方の沿線



出所:「平成27年度 資本市場における女性活躍状況の見える化と女性活躍情報を中心とした非財務情報の投資における活用状況に関する調査」報告書(日興リサーチセンター株式会社平成28年3月)、その他各種情報を基にシュローダー作成。


国連「責任投資原則(PR
I)」署名機関数と運用資産残高



 

国連「責任投資原則(PRI)」署名機関の地域別比率



出所:PRI Annual Report (2015)のデータを基にシュローダー作成。

 

日本における主な流れ

  • 2014年に導入された「日本版スチュワードシップ・コード」により、エンゲージメント(企業との建設的な対話)および株主行動に注力する機関投資家が増加しました。
  • 政府の成長戦略の一環として「企業統治指針(コーポレートガバナンス・コード)」が2015年に導入され、社外取締役などを含む企業のガバナンス構造、投資家との対話、株式持ち合い解消や積極的な株主還元など、コーポレートガバナンス改善が広がっています。
  • 2015年、世界最大の年金基金で日本の公的年金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)がPRIに署名し、ESG投資への注目が高まっています。

出所:各種情報を基にシュローダー作成。


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シュローダー・グループの関連レポート

シュローダー・グループのESG関連レポート集(英文) 

シュローダー・グループのESGの取り組み
-ESGの観点を加味した運⽤を、グローバルで実践-



 

シュローダー・グループの取り組み



*出所:国連責任投資原則(PRI)の2015年評価レポート。A+は6段階(A+、A~E)の最高評価。

 

 

 

シュローダー日本株式におけるESGアプローチ

シュローダー日本株式運用では、社内アナリストによるリサーチに基づく銘柄選択を行っており、企業のファンダメンタルズを中長期的な視点で評価しています。特に、アナリストによる企業取材などを通じた企業に対する定性評価を重視しています。定性評価項目には、ESGの要素が含まれており、成長性、収益の質、財務体質に加えて経営の質やガバナンス体制等が担当アナリストにより評価されています。この定性評価のスコアはバリュエーションに対するプレミアム・ディスカウントとして企業のフェアバリュー算出に利用されており、ファンドマネジャーによる投資判断にも活用されています。

EPS:1株当たり利益(Earnings Per Share)、PER:株価収益率(Price Earnings Ratio)。

 

 

日本版スチュワードシップ・コードに係る取り組み

シュローダーでは、英国系資産運用会社として英国のスチュワードシップ責任に取り組んできた経験と体制をもとに、日本法人においても日本版スチュワードシップ・コードの受け入れを表明し、運用部内に設置されたコーポレートガバナンス委員会を中心にスチュワード活動を運用プロセスの一環として位置づけ積極的な取り組みを行っています。
日本版スチュワードシップコードのもと、弊社では、投資先企業やその事業環境等に関する深い理解に基づく「建設的な対話」(エンゲージメント)、積極的な議決権行使などを通じて、当該企業の企業価値の向上や持続的成長を促すことにより、投資リターンの拡大を図る責任を有すると考えています。

出所:シュローダー、2016年9月末

 







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シュローダー・グループの関連レポート

シュローダー・グループのESG関連レポート集(英文) 

ESG(環境、社会、ガバナンス)を考慮し、アジアパシフィックの株式に投資するファンド

シュローダー・アジアパシフィック・エクセレント・カンパニーズ

追加型投信/内外/株式

 

 

ファンドのポイント

1  持続的な成長が期待されるアジアパシフィック地域に投資

2  ESGの観点を加味して銘柄を厳選

ESGとは、環境、社会、ガバナンスの3つの要素に対する、企業の取り組み姿勢に基づき企業価値を評価する、投資の判断基準の一つです。

3 シュローダー・グループが運用 

 

  • 当ファンドは、他の国・地域に比べて高い潜在成長力が期待されるアジアパシフィック地域(含む日本)の株式を主要投資対象とし、銘柄を選択をする過程において、財務内容などの評価に加えて、ESG(環境、社会、ガバナンス)の観点における定性評価の高い企業を絞り込み、持続的に成長可能な企業「エクセレント・カンパニー」に投資します。
  • 地球環境問題や社会的課題に留意し、コーポレートガバナンス(企業統治)が確立している企業は、長期的に企業価値の持続可能性が高いと考えられるため、ESGは中長期的な企業の成長を評価するうえで、重要な判断材料となっています。

※「シュローダー・アジアパシフィック・エクセレント・カンパニーズ」を「当ファンド」または「ファンド」と呼ぶことがあります。実際の運用はマザーファンド受益証券を通じて行います。

 




 

アジアパシフィック地域の潜在成長力に注目

アジアパシフィック地域はその人口や経済の規模の大きさが原動力となり、世界経済のけん引役として注目されています。GDP(国内総生産)に占める個人消費の割合も高く、社会全体の豊かさが増す中、中間所得者層が拡大することに伴い、個人消費も中長期的に増加することが期待されます。

                                                   経済規模                  消費力


 

アジアパシフィック諸国の経済発展段階イメージ



※上記はイメージ図であり、将来の各国経済の見通しあるいは成長を示唆・保証するものではありません。出所:各種情報に基づきシュローダー作成。

 

世界が注目するESG―企業の持続的成長を追求

  • ESGとは、環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)の頭文字をとったもので、これら3つの要素に対する、企業の取り組み姿勢に基づき企業価値を評価する、投資の判断基準の一つです。
  • 質の高いコーポレートガバナンス(企業統治)と社会的責任を両立している企業は、長期的に企業価値の持続可能性が高いと考えられます。したがって、 ESG投資はCSR(企業の社会的責任)などとは異なり、社会貢献を目的としているわけではなく、あくまでも長期的に安定した収益成長を目指すための投資手法の一つです。
  • ESG投資は欧州が大きく進んでいます。国連の支援で2006年に発足した、ESGを評価基準とする投資の推進を担う「責任投資原則(PRI)」をきっかけに、長期運用が中心の機関投資家がESGに配慮した企業に投資する動きが世界で広がっています。

 

当ファンドにおけるESGを考慮した「エクセレント・カンパニー」を厳選する視点



※上記はESG投資についての考え方を示したイメージ図であり、当ファンドの運用プロセスを示したものではありません。

 

世界におけるESGを考慮した投資*の残高と投資家の地域別比率(2014年)



 

運用プロセス

*日本対日本以外の国との比率は41.5対58.5(出所:MSCI、2016年4月末時点)。※上記の運用プロセスは、今後、予告なく変更となる可能性があります(2016年4月末現在)。

 

シュローダー・グループについて

*3,438億英ポンド、1英ポンド=137.14円換算(2016年6月末現在)。

 


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シュローダー・グループの関連レポート

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