グローバル市場見通し(2021年3月号)

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見通しの表示:++強気、+やや強気、0中立、-やや弱気、--弱気 矢印:対前月での見通しの引き上げ/引き下げ

株式

国債

社債

コモディティ
(商品先物)

ファンダメンタルズの観点から、中期的には上昇余地があると考えていますが、実質金利の上昇についてはリスクとして認識しています。ポートフォリオの観点では、バリュー株式への選好が、リスクを幾分削減すると考えています。

2021年1月以降、利回りは大幅に上昇していますが、新型コロナウイルスのワクチン普及や米国の追加経済対策の影響を考慮すると、さらなる利回り上昇の余地があると判断しています。

新型コロナウイルスのワクチン普及に伴う2021年後半の景気回復の可能性が高まっており、社債にもプラスの影響をもたらすと考えますが、市場には大部分が織り込み済みと考えます。

新型コロナウイルスのワクチン普及や追加的な財政出動への期待が、需要の下支えとなっており、支援材料と判断しています。

 

株式

資産

分類

見通し

株式

米国

実質金利の上昇が、テクノロジー株やグロース株の重しとなることから、シクリカルなセクターへの選好を維持しています。

欧州

欧州は、世界経済に対する感応度が高いことから、今後の正常化から上昇が期待されると考えます。ただし、欧州での新型コロナウイルスのワクチン配布の遅れは懸念材料といえます。

日本

 

景気回復により、輸出セクターが恩恵を受けると考えます。

アジア太平洋
(除く日本)

 

輸出回復の兆候等が支援材料と判断しており、韓国および台湾を中心にやや強気の見通しを維持しています。

新興国

実質金利上昇のリスクおよび米ドル高の進行が重しとなることからやや強気の見通しに引き下げました。

 

債券

資産

分類

見通し

国債

米国

 

ジョージア州の上院選決戦投票において民主党候補2人が勝利して以降、利回りは上昇しており、期待される米国政府支出の増加を背景に、利回りは緩やかに上昇すると考えています。

欧州
(ドイツ国債)

バリュエーションが改善したことから、やや弱気の見通しに引き上げました。ただし、実質金利がマイナスであることを踏まえると今後も厳しい状況が続くと考えます。

新興国米ドル建て

 

一部のハイイールド新興国国債への選好を引き続き維持しています。

新興国現地通貨建て

インフレ上昇圧力が相対的に抑制されている新興国アジアを選好しています。ただし、それ以外の新興国市場の魅力度は低いと判断することから、やや弱気の見通しに引き下げました。

インフレ連動債

 

ブレークイーブンインフレ率は正常な水準に回復しており、2021年後半のインフレ上昇リスクに対するヘッジ手段として、やや強気の見通しを維持しています。

投資適格社債

米国

割高なバリュエーションやテクニカル面を考慮して、中立の見通しに引き下げました。

欧州

 

米国投資適格社債市場と比較して、バリュエーションおよびテクニカル面の双方での魅力度が高いことから、やや強気の見通しを維持しています。

ハイイールド社債

米国

 

米国ハイイールド社債のファンダメンタルズは、引き続き欧州に比べ弱いことから、やや弱気の見通しを維持しています。ただし、米国内の新型コロナウイルスのワクチン配布状況の進展は支援材料と考えます。

欧州

 

経済復興策を巡る各国の協調姿勢の欠如や銀行の貸出基準の緩和措置が期限を迎えることなどが懸念材料と考えます。


コモディティ(商品先物)

資産

分類

見通し

コモディティ

エネルギー

足元でのOPECプラスの供給水準の安定的推移や、サウジアラビアも協調減産に引き続き合意していることが支援材料と判断しています。

 

金価格は調整し割安感も出てきたと判断しており、米連邦準備制度理事会(FRB)が利回り上昇の抑制措置を取るまで、足元では中立の見方を維持しています。

産業用金属

 

堅調な中国による需要に減速の兆候が見られますが、世界の経済活動の正常化に伴い、中国以外の国々による需要の回復が見込まれます。


 通貨

資産

分類

見通し

通貨

米ドル

 

米国の経済成長がその他の国々の経済成長よりも堅調となる可能性が高まっていると考えます。

ユーロ

 

欧州中央銀行(ECB)は緩和的な姿勢を維持しており、また新型コロナウイルスのワクチン普及の遅れは、米国との経済成長の差を拡大する要因となると考えます。

日本円

 

米国における新型コロナウイルスのワクチン配布を巡る状況、期待される米国の高い経済成長、インフレ上昇を考慮し、やや弱気の見通しを維持しています。


出所:シュローダー。社債に関する見通しは信用スプレッド(デュレーション・ヘッジを前提)の動きに基づくものです。ユーロと日本円は対米ドルの見通しとなります。


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