グローバル市場見通し(2021年10月号)

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見通しの表示:++強気、+やや強気、0中立、-やや弱気、--弱気 矢印:対前月での見通しの引き上げ/引き下げ

株式

国債

社債

コモディティ
(商品先物)

やや強気の見通しを維持していますが、リスクとして、市場期待に反する企業業績や流動性のピークアウトなどが挙げられ、注視する必要があると考えます。

経済成長のモメンタムが減速している一方で、流動性のピークは過ぎた可能性が高く、今後の主な逆風要因になると判断しています。

ファンダメンタルズは改善していますが、バリュエーションは割高であり、過度な水準に近付いていることから、やや弱気の見通しを維持しています。

新型コロナウイルスワクチン接種率の上昇や財政政策が支援材料となり、強い需要が見込まれることから、やや強気の見通しを維持しています。

株式

資産

分類

見通し

株式

米国

 

バリュエーションは引き続き割高である一方、7‐9月期決算の市場期待はさほど高くないことから、企業決算が堅調となった場合、支援材料となる可能性があると考えます。

欧州

中期的には、新型コロナウイルス感染者数の減少や欧州中央銀行(ECB)による支援策を背景に、欧州株式を選好していますが、短期的には足踏みとなる可能性もあると考えることから、見通しを引き下げました。

日本

 

政治情勢を巡りボラティリティの高い状況となっていますが、今後の市場の上昇要因となるカタリストを待っている状態です。

アジア太平洋
(除く日本)

 

長期的には、韓国/台湾の選好を維持していますが、世界経済成長のモメンタムにピーク感が出始めていることから、短期的には投資家心理の重しとなると考えます。中国の規制強化や経済減速懸念には注視が必要と考えます。

新興国

 

バリュエーションが魅力的である一方で、新型コロナウイルスワクチンの接種が進まない地域が多く存在するため、今後の経済回復の動向が不透明であると考えます。

債券

資産

分類

見通し

国債

米国

足元での利回り上昇を受け、バリュエーションは過度な水準ではなくなったと判断することから、見通しを弱気からやや弱気に引き上げました。但し、さらなる利回り上昇の可能性も依然残っていると考えます。

欧州
(ドイツ国債)

 

域内でインフレ期待が高まっているほか、パンデミック緊急購入プログラム(PEPP)終了後についてのコミュニケーションが不透明であることから、弱気の見通しを維持しています。

新興国米ドル建て

 

先進国市場に比べバリュエーションの魅力度が高く、ハイイールド債券を中心に、引き続きやや強気の見通しを維持しています。

新興国現地通貨建て

 

新型コロナウイルスの感染状況やファンダメンタルズが懸念される国々も存在することから、中立の見通しを維持しています。選別的な投資機会が存在すると考えます。

インフレ連動債

 

原油価格の上昇と金融政策の正常化など、プラス要因とマイナス要因が入り混じっていることから、中立の見方としています。

投資適格社債

米国

 

スプレッド縮小の余地は限定的であるほか、投資家心理や金利上昇等の影響を受けやすいと判断しています。

欧州

 

スプレッドは引き続きタイトであり、バリュエーションの魅力度が低減していますが、ECBによる支援策は支援材料と判断しています。

ハイイールド社債

米国

バリュエーションがやや改善したことから、見通しを中立に引き上げました。ファンダメンタルズの改善は今後も継続すると見込んでいます。

欧州

 

ファンダメンタルズの改善や低いデフォルト率が支援材料であることに加え、米国ハイイールド社債と比べ、スプレッドが広いことが支援材料と考えます。

コモディティ(商品先物)

資産

分類

見通し

コモディティ

エネルギー

 

エネルギー価格が高騰した場合の経済減速のリスクに対するヘッジ手段となることから、選好を維持しています。

 

足元、金価格はボックス相場となっており、中立の見通しを維持しています。FRBの動向に注視する必要があると考えます。

産業用金属

 

中国による需要は減速していますが、引き続き、世界経済回復を背景に中国以外の国々による需要の回復がみられています。

 通貨

資産

分類

見通し

通貨

米ドル

流動性縮小のリスクに対するヘッジ手段として、米ドルは有効と考えることから、見通しをやや強気に引き上げました。

ユーロ

 

ECBはハト派姿勢を継続していることから、やや弱気の見通しを維持しています。

日本円

 

引き続き、バリュエーションは割安であると判断しており、中立の見通しを維持しています。


出所:シュローダー。社債に関する見通しは信用スプレッド(デュレーション・ヘッジを前提)の動きに基づくものです。ユーロと日本円は対米ドルの見通しとなります。


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