インフォグラフィック ー食糧と水の危機にどう対処するか？

今日、多くの国でエネルギー不安が大きな問題になっているのであれば、食糧と水の危機はさらに大きな問題です。 しかし、この危機は何を意味するのでしょうか？

パンデミック以降、気温の上昇、人口の増加、そして食糧と水のサプライチェーンのサステナビリティが圧力にさらされる中で、世界の資源とそれを守る方法について関心が高まっています。

ウクライナへの侵攻は、食糧生産と供給にさらなる負担をかけ、多くの資源システムの脆弱性を浮き彫りにしました。

さらに、2022年の春と夏には、ヨーロッパの多くの国々で、かつて経験したことのないような深刻な干ばつが発生しました。このようなことは、かつてこの地域では非常にまれな出来事でした。降雨量の不足、汚染、過剰消費などが干ばつの背景にあり、現在、ヨーロッパの人々の約30％が毎年水不足の影響を受けています。

世界銀行の副総裁は2009年に「21世紀の戦争は、水の管理方法を変えない限り、水をめぐるものになるだろう」と懸念を述べています。

食糧と水のシステム全体では、システムを持続可能なものにするためには、およそ30兆ドルを費やす必要があると推定されています。

グローバル・リソース・エクイティのヘッドであるマーク・レイシーは、次のように述べています。 「もし私たちが変わらなければ、負のフィードバックループが増大することになります。 たとえば、気温が2℃上昇するという地球温暖化シナリオの場合、トウモロコシの収穫量は20%以上減少するでしょう。 同様に、私たちが変わらなければ、増え続ける人口を養うために、もっと多くの土地を農業用地にしなくてはならないでしょう。 その結果、森林伐採が進むことになり、 生態系が崩れていくでしょう。そして実際に、気候変動と地球温暖化が加速するのです。」

「アフリカ全土で大規模な砂漠化が進むでしょう。それは食糧危機や大量の移民が発生する引き金になります。 それがどのように起こるかは容易に想像できます。 そして最終的には、大規模な食糧のハイパーインフレーションに行きつく可能性があります。 これは本当に恐ろしいことで、人類が何世代にもわたって経験したことのない事態です。」

そうした悲観的なシナリオがある一方、変わることは可能であり、多くの企業や消費者自身が危機に対する現実的な解決策を提供することができます。

グローバル・リソース・エクイティのファンド・マネジャー、フェリックス・オデイは、次のように付け加えます。「農業の収量を大幅に向上させる技術やデータの活用が進んでいます。ゲノム編集や遺伝子組み換えのようなものは、特定の市場では賛否両論があります。しかし、ラテンアメリカのような大陸が、より発達した農業市場の一部を追い抜き、実際に必要な農薬や肥料の量を減らすことができれば、これらすべてが大きなプラスの影響を与えることになるでしょう。」

「消費者はその中心にいます。 私たちの食生活が少しでも抑制が利いたものになれば、食糧と水の分野全体で世界の温室効果ガス排出量に大きな影響を与えることができるのです。」

このインフォグラフィックでは、食糧と水の危機の主な問題と解決策、そして社会がそれに対してどのように協力し解決できるかが示されています。

重要なお知らせ：


本ページは、情報提供を目的として、Schroder Investment Management Limitedが作成したページをシュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社が抄訳したものであり、いかなる有価証券の売買の申し込み、その他勧誘を目的とするものではありません。英語原文と本ページの内容に相違がある場合には、原文が優先します。本ページに示されている運用実績、データ等は過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。投資資産および投資によりもたらされる収益の価値は上方にも下方にも変動し、投資元本を毀損する場合があります。また外貨建て資産の場合は、為替レートの変動により投資価値が変動します。本ページは、作成時点において弊社が信頼できると判断した情報に基づいて作成されておりますが、弊社はその内容の正確性あるいは完全性について、これを保証するものではありません。本資料中に記載されたシュローダーの見解は、策定時点で知りうる範囲内の妥当な前提に基づく所見や展望を示すものであり、将来の動向や予測の実現を保証するものではありません。市場環境やその他の状況等によって将来予告なく変更する場合があります。シュローダー/Schroders とは、シュローダー plcおよびシュローダー・グループに属する同社の子会社および関連会社等を意味します。本ページを弊社の許諾なく複製、転用、配布することを禁じます。


※MSCIは、本資料に含まれるいかなるMSCIのデータについても、明示的・黙示的に保証せず、またいかなる責任も負いません。MSCIのデータを、他の指数やいかなる有価証券、金融商品の根拠として使用する、あるいは再配布することは禁じられています。本資料はMSCIにより作成、審査、承認されたものではありません。いかなるMSCIのデータも、投資助言や投資に関する意思決定を行う事（又は行わない事）の推奨の根拠として提供されるものではなく、また、そのようなものとして依拠されるべきものでもありません。