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プロの投資家というのは常々、ディナーパーティーのゲストとして重宝されてきたと言えます。彼ら彼女らはどんな話題でも自分の意見を言うことが出来るものです。そして、2020年になって、私どものような投資家、そして実際には誰でも、ウイルスの構造や変異、そしてR値などの統計データについてまで、専門家になることが急に求められるようになりました。更には、米国大統領選の仕組みや米国憲法にも精通したりしましたし、直近ではRNAといったニッチな分野、高度な冷凍物流の問題などをワクチン開発、その輸送の手法として急きょ学習しないといけなくなりました。
こうした傾向は、これまでは一部の専門家だけが知っていたことを特定のリスクとして投資家も理解する必要性が出てきたことが背景にあります。なぜなら、こうしたリスクが世界中のどこにいても、人々、企業、そして国家にとって同時に大きな影響を与えることになったからです。一般的にリスク回避の手法として、いわゆるストレステストを定期的に実施したり、サプライチェーンや顧客ベースの分散などが行われてきましたが、新型コロナウイルスの世界では、その限界が明らかになりました。リスク管理の専門家は、例えば人口4、5百万人の小さい経済圏が世界の大国より今回のコロナ感染拡大をうまく乗り切ったことを予想できたでしょうか。感染拡大を抑え込むのに効果的なアプローチは、明確なコミュニケーション戦略、一貫した対応、そして難しい意思決定をするトップの力であると言えます。その観点では、国家より企業の方がこの新しい環境に適応しているように見えます。しかしながら、投資家としての問題意識は、その企業に将来にわたって見えないリスクに対する適切な対応が期待できるのか、またそうしたコストを企業がどこまで負担するべきなのか、という点にもあります。
2021年に入って、先進国各国はワクチン接種を進めており、出来る限りの早期の正常化、つまりはコロナ前の状況に戻ることに向けて動いています。しかしながら、それは長期投資家にとって本当に正しいでしょうか。他の運用会社と同様にシュローダーでもサステナブル投資、責任投資を推進し、拡大をしています。このサステナブル投資の観点からは、我々が目指すべきは単純に元に戻る、過去に戻ることではなく、より倫理的で道徳的な、より良い将来に向かうことではないかと考えます。国家間のグローバルな政策協調が見られないことはショックですし、テクノロジーへのアクセスやワクチン接種などにおいても所得格差を拡大する方向に動いています。企業は、よりサステナブルな社会の実現に向けて政府や規制当局から独立して、我々のような投資家と連携しながら、こうした格差縮小に向けた取り組みをするべきではないかと考えています。
我々がいま目にする短期的な正常化への向けた喧噪は人間的でもあり、理解できるものです。しかしながら、長期投資家として意識すべきは、単純に元に戻ることを目指すのではないという議論も慎重に考える必要があります。そうすれば、必然的に投資家として投資先の企業に問いかけるべき質問も変わってくるはずです。
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