アジアパシフィック・ ESGフォーカス・ファンド

アジアパシフィック地域の持続的成長企業に投資/ シュローダー・アジアパシフィック・ ESGフォーカス・ファンド (資産成長型)/(予想分配金提示型)

アジア・パシフィックESG

Morningstar Award “Fund of the Year 2019”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスター株式会社※(現:ウエルスアドバイザー株式会社)が信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社※(現:ウエルスアドバイザー株式会社)並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。当賞は、国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、各部門において総合的に優秀であるとモーニングスター※(現:ウエルスアドバイザー株式会社)が判断したものです。

※モーニングスター株式会社は2023年3月30日付で、SBIグローバルアセットマネジメント株式会社に社名を変更いたしました。現在、投資情報サービスおよび投信評価事業は同社の子会社であるウエルスアドバイザー株式会社で行っております。

関連レポート

Slide 1 of 3
Q&A集「そうだったんだ!アジアESG」
特別レポート「中国/香港銘柄の組入状況について」
5周年記念レポート

ポイント1

活発な経済活動、経済成長が期待される 「世界最大の経済圏」アジアパシフィック地域に投資

今度も高い経済成長期待

アジアパシフィック地域のGDPは、2025年には世界の4割超にまで拡大すると予想されています。世界経済の中で着実に存在感を高めていきながら、今後も高い経済成長が期待されます。

RCEPにより世界最大の自由貿易圏の誕生

アジア太平洋地域での自由貿易圏の構築を目指すRCEP(アールセップ:地域的な包括的経済連携)が2020年11月に正式に合意・署名され、世界最大規模の自由貿易圏が誕生します。

202210_apacesg_2

ポイント2

ESGの観点を加味し 「持続的成長」が可能な優良企業を厳選

伝統的な企業評価の尺度+ESG

当ファンドは、銘柄選択にあたって、伝統的な企業評価に加えて、ESG(環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance))の観点を加味し、持続的成長が可能な将来の勝ち組企業=「エクセレント・カンパニー」に厳選投資することで、中長期的な信託財産の成長を目指します。

さまざまな課題解決が持続的成長への道

アジアパシフィック地域では、欧米諸国と比較して市場や社会環境に課題も多くみられますが、その分、今後の改善による成長余地が大きいと考えられます。

202210_apacesg_3

※上記はESGを銘柄選択に取り入れる考え方をイメージ図で示したものであり、当ファンドの運用プロセスを示したものではありません。イラストはイメージです。


ポイント3

決算頻度が異なる 「資産成長型」「予想分配金提示型」をご用意

資産成長型

年1回の決算時(原則6月20日。休業日の場合は翌営業日。)に収益分配を行います。なお、分配を行わないことがあります。

予想分配金提示型

原則毎月20日の決算時(休業日の場合は翌営業日。)に収益分配を行います。毎決算日の前営業日の基準価額に応じ、以下の金額の分配をめざします。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行わないことがあります。

202210_apacesg_4

関連コンテンツ

ファンドの基本情報

Slide 1 of 2
資産成長型
予想分配金提示型

ファンドの主な投資リスク、費用、お申込みに際してのご注意

Slide 1 of 2
資産成長型
予想分配金提示型

お申込みに際してのご留意事項

ファンドは、元金が保証されているものではありません。ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目諭見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

※本資料に記載された特定のファンドに関する情報は、本資料でご紹介する運用戦略等を説明するための参考情報として記載したものであり、当該ファンドの募集その他勧誘を目的としたものではありません。本資料は、作成時点において弊社が信頼できると判断した情報に基づいて作成されておりますが、弊社はその内容の正確性あるいは完全性について、これを保証するものではありません。本資料に示されている運用実績、データ等は過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。投資資産および投資によりもたらされる収益の価値は上方にも下方にも変動し、投資元本を毀損する場合があります。また外貨建て資産の場合は、為替レートの変動により投資価値が変動します。