シュローダー日本ファンド
２０年以上の実績、日本株式の老舗ファンド
日本株式の老舗ファンドである「シュローダー日本ファンド」
1998年2月に運用を開始し、22年にわたる運用実績を持つシュローダー日本ファンド。日本株式を投資対象とする日本の投資信託＊は現在570本程度ありますが、そのなかでも、長い運用実績を誇るファンドのひとつです。
これまで当ファンドは、IT相場、リーマンショック、東日本大震災、アベノミクス相場など、さまざまな市場環境を経験してきましたが、どのような時でも一貫した運用哲学を貫いてきました。
担当ファンドマネジャーの前田 建（日本株式運用 総責任者）は、通算して23年間の日本株式運用経験があります。シュローダーには2001年に入社し、2004年以来、16年間にわたって当ファンドの運用を担当しています。
足元でも、バリュー株、小型株に対する市場評価の極端な低下が見られますが、市場が正常化した際の大きな上昇余地を享受するためにも、当ファンドの運用哲学を堅持することが大事だと考えています。
出所：シュローダー。＊ 公募投資信託のうち投資対象が日本株式であるファンド（インデックス型、ETF、DC・SMA専用を除く）。※2020年3月末現在。本資料中に記載されたシュローダーの見解は、作成時点で知りうる範囲内の妥当な前提に基づく所見や展望を示すものであり、将来の動向や予測の実現を保証するものではありません。市場環境やその他の状況等によって将来予告なく変更する場合があります。
中長期の視点とバリュエーション重視
株価は企業業績と人気度（期待度）を乗じたものであることから、中長期的な視点を持ち、バリュエーションを重視した姿勢で投資をすることが重要だと考えます。
逆張り・独自性の追求
株式市場においては群集心理や恐怖、過度の楽観などにより、時折著しい人気の偏りやバリュエーションを無視した価格形成が見受けられます。
後から振り返ると極度に現実離れした予想や、信じられないような過大評価であっても、渦中にいると冷静さを失い、結果的に誤った投資判断を下してしまうことがあります。
市場で支配的な見方や投資アイデアからは一歩距離を置いた独自の視点で物事を眺めることで、割高な銘柄群に投資することを避け、逆に人気の圏外に放置されている銘柄群に割安な価格で投資できるチャンスを掴むことができます。
出所：シュローダー。※2020年3月末現在。上記は予告なく変更することがあります。イラストはイメージです。
※記載されたシュローダーの見解は、策定時点で知りうる範囲内の妥当な前提に基づく所見や展望を示すものであり、将来の動向や予測の実現を保証するものではありません。市場環境やその他の状況等によって将来予告なく変更する場合があります。
良好なパフォーマンス
シュローダー日本ファンドは20年以上の運用実績と良好なパフォーマンスを有しています。
設定来の基準価額とベンチマーク（TOPIX）の推移
（設定日（1998年2月27日）～2020年3月31日、設定日前日＝10,000として指数化）
シュローダー日本ファンドと1998年に設定された他の日本株式ファンド、 TOPIX（東証株価指数）のパフォーマンス推移
（2000年3月末～2020年3月末、2000年3月末＝10,000として指数化）
出所：シュローダー、ブルームバーグのデータを基にシュローダー作成。［上図］1998年内に設定された公募投資信託のうち投資対象が日本株式であるファンド（インデックス型、ETF、DC・SMA専用を除くデータ入手可能な13本）の分配金再投資基準価額の中央値とシュローダー日本ファンドの分配金再投資価額基準価額の比較。※分配金再投資基準価額は税引前分配金を再投資したものとして計算しています。基準価額は信託報酬控除後の価額です。上記は過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
お申込みに際してのご留意事項
ファンドは、元金が保証されているものではありません。ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目諭見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
※本資料に記載された特定のファンドに関する情報は、本資料でご紹介する運用戦略等を説明するための参考情報として記載したものであり、当該ファンドの募集その他勧誘を目的としたものではありません。本資料は、作成時点において弊社が信頼できると判断した情報に基づいて作成されておりますが、弊社はその内容の正確性あるいは完全性について、これを保証するものではありません。本資料に示されている運用実績、データ等は過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。投資資産および投資によりもたらされる収益の価値は上方にも下方にも変動し、投資元本を毀損する場合があります。また外貨建て資産の場合は、為替レートの変動により投資価値が変動します。